2022年度

第226回東アジア英語教育研究会



日時:5月21日(土)15:30-17:35(予定)
場所:オンライン開催
参加費:なし
参加方法:参加を希望の方は、参加申込URLより、事前登録をお願いいたします。
参加申込URL:https://forms.gle/PtuBFPpjSyhZFSq79

発表1:「実践短期留学制度ALEXと国際人育成への取組」 桂 次郎(株式会社ジャイロスコープ)
〔要旨〕
ジャイロスコープでは、創業以来、楽しさを追求した英語体験や英語キャンプを次々と展開し、英語に対する既成概念を変え、国際志向の若者の育成に取り組んできた。弊社ではこれら国内での活動に加え、本年7月より、実践活動型短期留学制度ALEXによる米国での活動を開始する。ALEXでは、国際志向の高校生、大学生を米国ロードアイランド州に受け入れ、様々なNPOでのボランティア活動や独自の調査活動に従事して頂く。このプログラムの特長は、①プログラムのすべてが実践活動であること、②出発前に参加者の実践英語力と国際常識を鍛えること、の二つである。ALEXにより英語圏社会を肌感覚で知った若者が増え、更なる国際キャリアに就くことにより、地盤沈下を続ける日本の国際競争力に歯止めをかけたい。
本発表では、7月に発進するALEX制度の狙いと内容、その先のビジョンにつき報告する。

発表2:「欧米のリーダーはどのような英語で交渉を行い、人々を説得しているのか:世界最大のディベート組織オックスフォード・ユニオンからの示唆」 中谷安男(法政大学)
〔要旨〕
英語ディベートのトレーニングが、なぜグローバルなリーダーを輩出するのに大切なのか皆様と考えていきたいと思います。
ディベートは旧英国植民地を中心としたコモンウェルス54か国、及び米国ではリーダー養成に必須だと考えられています。毎年、世界大学ディベート選手権が開かれ50以上の国から大学生が集い切磋琢磨しています。
オックスフォード大学は過去7年,世界大学ランキング1位で、ノーベル賞受賞者47名,英国首相28名,また世界のビジネスリーダーも輩出しています。しかしその源のディベート組織オックスフォード・ユニオン(Oxford Union: OU)に関する報告は多くありません。今回は2019-20年のOUの活動から具体的なリーダーのコミュニケーション戦略を確認します。 
特に以下の世界的ビジネスリーダーのコーパスデータを活用します。コーラCEO クインシー、カルバン・クライン、LVMH会長アーノルト。これに加え,TED Talkで講演したAMAZONベゾス等100名のビジネスリーダーのデータも活用します。
彼らの発話データをコンコーダンサーAntConcで分析し、どのような英語で交渉を行い、人々を説得しているのか考察していきます。 

事務局
原 隆幸

第225回東アジア英語教育研究会



日時:4月16日(土)15:30-17:35(予定)
場所:オンライン開催
参加費:なし
参加方法:参加を希望の方は、参加申込URLより、事前登録をお願いいたします。
参加申込URL:https://forms.gle/kcLfRC29e5W2igz48

発表1:「日本の栄養士養成課程における英語教育:コロナ禍のオンライン学習の現状と課題」  津田晶子(中村学園大学) 
〔要旨〕
2005年に食育基本法が制定され、基本的施策の一つに「食品の安全性、栄養その他の食生活に関する調査、研究、情報の提供及び国際交流の推進」がある。また、政府の食育推進会議が2021年3月に決定した「第四次食育推進基本計画」では本計画では、①生涯を通じた心身の健康を支える食育の推進②持続可能な食を支える食育の推進③「新たな日常」やデジタル化に対応した食育の推進 に重点をおいた取組が求められている。 多文化共生社会を目指す日本の食育リーダーを育成するために、管理栄養士養成校の学生が英語を通じて、フードダイバーシティーや世界の食文化を学ぶことが重要である。本発表では、管理栄養士養成校における英語のニーズ分析と、和食と栄養学を中心とした「実用栄養英語A」、世界の食文化とレシピ読解を中心とした「実用栄養英語B」という2つの英語の授業について、新型コロナ禍のオンライン授業の実践例を事例報告する。

本発表は科研費基盤研究C「小中高大連携を目指す持続可能な食育英語のCLIL:プログラム開発と効果検証」の助成を受けました。

発表2:「英語教育における異文化理解―中学校英語教科書を参考にして―」         早瀬沙織(中村学園大学)
〔要旨〕
内閣府『子供・若者白書』(2020)によると、グローバル社会で活躍する人材の育成のために、自国の伝統・文化への理解、外国語教育が推進されている。グローバル社会に対応するために、外国語によるコミュニケーション能力の向上が課題とされ、平成29年に告示された学習指導要領では、小・中・高等学校で一貫した目標の作成など外国語教育の改善・充実が図られている。
『中学校学習指導要領(平成29年告示)』の外国語科では、三つの柱の内「学びに向かう力、人間性等」において、「外国語の背景にある文化に対する理解を深め、聞き手、読み手、話し手、書き手に配慮しながら、主体的に外国語を用いてコミュニケーションを図ろうとする態度を養う」ことを目標として掲げている。
本発表では、2021年度から使用されている中学校英語教科書における文化の題材例を参考にし、英語教育における異文化理解とは何かについて考察する。

発表3:「自分で考え・学ぶ「英語」授業の取り組み:オンライン授業における自律学習」   田上優子(福岡女子大学)
〔要旨〕
2022年春、大学ではオンライン授業の開講要請・推奨がなされ、多くの教員、学生にとっては「初体験」だらけの新学期を迎えることになった。
本発表では2020年から2021年度におこなった「課題提示型のオンライン授業(非対面式)」の英語の授業実践を報告する。
課題の提示から提出、それについての教員からのフィードバック、授業での共有を通じて、学生に「自分自身で考えること」、「自分の学びに責任をもつこと(管理すること)」をオンラインでどこまで指導できるかを試みた。今後もオンライン・オフライン・(両者を合わせた)ハイブリッド型の授業など多様な学びを提供する際には、教員にはより柔軟で可変性のある授業運営とそのための研修機会が必要となる。また、学生には入学時から「大学での主体的な学び」について、あらゆる場面を通じて意識的・体系的に機会供与をしていくことが求められる。

発表4:「A Journey in Food: Assessing instructional strategy for cultural content input for EFL Nutrition program students」                           Darcy de Lint (ダルシー・デ・リント)(中村学園大学非常勤講師)
〔要旨〕
There are a range of issue to deal with when attempting to provide content-based language material for low to intermediate foreign language learners, particularly a large volume of specific vocabulary. In this presentation we will outline an approach to that was taken to provide 2nd year Japanese university students in an EFL classroom with real world L2 content directly related to their special field of study, nutrition. We will try to assess the effectiveness and application in a wider sphere as well as address the adaptability of the strategy in an online environment.

事務局
原 隆幸