2022年度

第227回東アジア英語教育研究会

(JACET東アジア英語教育研究会・言語政策研究会との共催研究会)

日時: 7月23日(土)15:00-18:00(予定)
場所: オンライン開催
参加費: なし
参加方法: 参加を希望の方は、参加申込URLより、事前登録をお願いいたします。
参加申込URL: https://forms.gle/pxRhGvA5jNKRrqsF9

~プログラム~

総合司会:原隆幸(東アジア英語教育研究会事務局・言語政策研究会副代表)

15:00-15:30 話題提供1(言語政策SIG):
      「英語教育プログラムと国語教育の均衡―南アジアの多言語構造を記録する」 
須永恵美子(東京大学)、野沢恵美子(中央大学)
15:30-16:10 話題提供2(言語政策SIG):
       「小学校英語教育における『指導者』の実情と課題」
蒲原順子(福岡大学)、祁答院惠古(法政大学)、高野のぞみ(青山学院大学)
16:10-16:20 両SIGの代表者(杉野俊子代表・石井和仁代表)挨拶
16:20-16:50 話題提供3(東アジア英語教育SIG): 
「英語教育政策研究:高校の現場から」
福永 淳(九州工業大学)
16:50-17:20 話題提供4(東アジア英語教育SIG)
「外国語教育における異文化間能力育成の枠組みを考える」
原 隆幸(鹿児島大学)
17:20-17:55 Breakout room session(話題提供1~4に分かれて意見交換)
17:55-18:00 まとめ:原隆幸


話題提供1:「英語教育プログラムと国語教育の均衡―南アジアの多言語構造を記録する」 
須永恵美子(東京大学)、野沢恵美子(中央大学)
〔要旨〕
多言語社会であり、被植民地の経験から英語の存在の大きい南アジアでは、学校で使用される言語もまた、地域言語から公用語、英語まで多様である。言語が進学や就業を左右し格差を広げる一方で、時には人々のエンパワーメントの源ともなり得る中、高まる英語教育熱の傍らで、国語教育が行き渡らないねじれも起きている。パキスタンの事例を中心に、新刊『教育からみる南アジア社会―交錯する機会と苦悩』(玉川大学出版)を紹介する。

話題提供2: 「小学校英語教育における『指導者』の実情と課題」 
蒲原順子(福岡大学)、祁答院惠古(法政大学)、高野のぞみ(青山学院大学)
〔要旨〕
発表では、日本における小学校英語教育が抱えている多くの課題の中から「指導者」の問題を取り上げる。小学校英語教育の指導者は担任、専科、その他(担任以外の教員や非常勤講師など)と補佐としてのALTであるが、単独で教える場合も含め、実に様々な形態の指導がなされている(担任、専科、ALT、専科+担任、担任+ALT, 専科+ALT、など)。文科省による公立小学校18862校を対象とした令和3年の調査によれば、担任が教える割合が67%(令和元年は80.5%)、専科が教える授業が22%(令和元年は約11%)であり、専科の教員が増える傾向にある。そして、同じく文科省の調査(令和3年)によればALTの数は約13000人でALTの外国語活動、英語の授業における活用率は中学年で68%、高学年で61%である。つまり、公立小学校では、全体の半数以上の授業でALTとティーム・ティーチングを行っている。発表では、ALTと一言も話さない日本人教師、自分一人で授業をした方がうまくいくと考える日本人教師/ALT、中学校英語と同じような授業をする日本人教師、などの現場の例を紹介する。また、教職課程(小学校)にいる学生への聞き取りを通して、英語教育に対する彼らの意識を分析する。数字からだけでは見えない小学校英語の実情と課題を取り上げ議論したい。

話題提供3: 「英語教育政策研究:高校の現場から」 福永 淳(九州工業大学)
〔要旨〕
大学入試への民間英語試験の導入の中止や2022年度から年次進行で 施行されている新学習指導要領など様々な英語教育の改革や変化に翻弄されてきた高校英語教育の現場の実践について話題を提供する。現在進めている研究プロジェクトのフィールドワークで得られたデータから見えてくる(1)高校現場の実際と(2)教育の格差を話題とし、(3)言語教育政策研究のこれからについて参加者の皆さんと考える。

話題提供4: 「外国語教育における異文化間能力育成の枠組みを考える」 原 隆幸(鹿児島大学)
〔要旨〕
2000年以降、国内外の外国語教育においてヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)は瞬く間に広がり、各国・地域の外国語教育に取り込まれていった。また、グローバル人材の育成が急務となり、各国はその対応に追われてきた。グローバル人材に求められる能力の1つが異文化間能力であり、それは外国語教育で特に求められている。そこで異文化能力を育成するための枠組みとしていくつかを取り上げ、議論してみたい。

事務局

第226回東アジア英語教育研究会



日時:5月21日(土)15:30-17:35(予定)
場所:オンライン開催
参加費:なし
参加方法:参加を希望の方は、参加申込URLより、事前登録をお願いいたします。
参加申込URL:https://forms.gle/PtuBFPpjSyhZFSq79

発表1:「実践短期留学制度ALEXと国際人育成への取組」 桂 次郎(株式会社ジャイロスコープ)
〔要旨〕
ジャイロスコープでは、創業以来、楽しさを追求した英語体験や英語キャンプを次々と展開し、英語に対する既成概念を変え、国際志向の若者の育成に取り組んできた。弊社ではこれら国内での活動に加え、本年7月より、実践活動型短期留学制度ALEXによる米国での活動を開始する。ALEXでは、国際志向の高校生、大学生を米国ロードアイランド州に受け入れ、様々なNPOでのボランティア活動や独自の調査活動に従事して頂く。このプログラムの特長は、①プログラムのすべてが実践活動であること、②出発前に参加者の実践英語力と国際常識を鍛えること、の二つである。ALEXにより英語圏社会を肌感覚で知った若者が増え、更なる国際キャリアに就くことにより、地盤沈下を続ける日本の国際競争力に歯止めをかけたい。
本発表では、7月に発進するALEX制度の狙いと内容、その先のビジョンにつき報告する。

発表2:「欧米のリーダーはどのような英語で交渉を行い、人々を説得しているのか:世界最大のディベート組織オックスフォード・ユニオンからの示唆」 中谷安男(法政大学)
〔要旨〕
英語ディベートのトレーニングが、なぜグローバルなリーダーを輩出するのに大切なのか皆様と考えていきたいと思います。
ディベートは旧英国植民地を中心としたコモンウェルス54か国、及び米国ではリーダー養成に必須だと考えられています。毎年、世界大学ディベート選手権が開かれ50以上の国から大学生が集い切磋琢磨しています。
オックスフォード大学は過去7年,世界大学ランキング1位で、ノーベル賞受賞者47名,英国首相28名,また世界のビジネスリーダーも輩出しています。しかしその源のディベート組織オックスフォード・ユニオン(Oxford Union: OU)に関する報告は多くありません。今回は2019-20年のOUの活動から具体的なリーダーのコミュニケーション戦略を確認します。 
特に以下の世界的ビジネスリーダーのコーパスデータを活用します。コーラCEO クインシー、カルバン・クライン、LVMH会長アーノルト。これに加え,TED Talkで講演したAMAZONベゾス等100名のビジネスリーダーのデータも活用します。
彼らの発話データをコンコーダンサーAntConcで分析し、どのような英語で交渉を行い、人々を説得しているのか考察していきます。 

事務局
原 隆幸

第225回東アジア英語教育研究会



日時:4月16日(土)15:30-17:35(予定)
場所:オンライン開催
参加費:なし
参加方法:参加を希望の方は、参加申込URLより、事前登録をお願いいたします。
参加申込URL:https://forms.gle/kcLfRC29e5W2igz48

発表1:「日本の栄養士養成課程における英語教育:コロナ禍のオンライン学習の現状と課題」  津田晶子(中村学園大学) 
〔要旨〕
2005年に食育基本法が制定され、基本的施策の一つに「食品の安全性、栄養その他の食生活に関する調査、研究、情報の提供及び国際交流の推進」がある。また、政府の食育推進会議が2021年3月に決定した「第四次食育推進基本計画」では本計画では、①生涯を通じた心身の健康を支える食育の推進②持続可能な食を支える食育の推進③「新たな日常」やデジタル化に対応した食育の推進 に重点をおいた取組が求められている。 多文化共生社会を目指す日本の食育リーダーを育成するために、管理栄養士養成校の学生が英語を通じて、フードダイバーシティーや世界の食文化を学ぶことが重要である。本発表では、管理栄養士養成校における英語のニーズ分析と、和食と栄養学を中心とした「実用栄養英語A」、世界の食文化とレシピ読解を中心とした「実用栄養英語B」という2つの英語の授業について、新型コロナ禍のオンライン授業の実践例を事例報告する。

本発表は科研費基盤研究C「小中高大連携を目指す持続可能な食育英語のCLIL:プログラム開発と効果検証」の助成を受けました。

発表2:「英語教育における異文化理解―中学校英語教科書を参考にして―」         早瀬沙織(中村学園大学)
〔要旨〕
内閣府『子供・若者白書』(2020)によると、グローバル社会で活躍する人材の育成のために、自国の伝統・文化への理解、外国語教育が推進されている。グローバル社会に対応するために、外国語によるコミュニケーション能力の向上が課題とされ、平成29年に告示された学習指導要領では、小・中・高等学校で一貫した目標の作成など外国語教育の改善・充実が図られている。
『中学校学習指導要領(平成29年告示)』の外国語科では、三つの柱の内「学びに向かう力、人間性等」において、「外国語の背景にある文化に対する理解を深め、聞き手、読み手、話し手、書き手に配慮しながら、主体的に外国語を用いてコミュニケーションを図ろうとする態度を養う」ことを目標として掲げている。
本発表では、2021年度から使用されている中学校英語教科書における文化の題材例を参考にし、英語教育における異文化理解とは何かについて考察する。

発表3:「自分で考え・学ぶ「英語」授業の取り組み:オンライン授業における自律学習」   田上優子(福岡女子大学)
〔要旨〕
2022年春、大学ではオンライン授業の開講要請・推奨がなされ、多くの教員、学生にとっては「初体験」だらけの新学期を迎えることになった。
本発表では2020年から2021年度におこなった「課題提示型のオンライン授業(非対面式)」の英語の授業実践を報告する。
課題の提示から提出、それについての教員からのフィードバック、授業での共有を通じて、学生に「自分自身で考えること」、「自分の学びに責任をもつこと(管理すること)」をオンラインでどこまで指導できるかを試みた。今後もオンライン・オフライン・(両者を合わせた)ハイブリッド型の授業など多様な学びを提供する際には、教員にはより柔軟で可変性のある授業運営とそのための研修機会が必要となる。また、学生には入学時から「大学での主体的な学び」について、あらゆる場面を通じて意識的・体系的に機会供与をしていくことが求められる。

発表4:「A Journey in Food: Assessing instructional strategy for cultural content input for EFL Nutrition program students」                           Darcy de Lint (ダルシー・デ・リント)(中村学園大学非常勤講師)
〔要旨〕
There are a range of issue to deal with when attempting to provide content-based language material for low to intermediate foreign language learners, particularly a large volume of specific vocabulary. In this presentation we will outline an approach to that was taken to provide 2nd year Japanese university students in an EFL classroom with real world L2 content directly related to their special field of study, nutrition. We will try to assess the effectiveness and application in a wider sphere as well as address the adaptability of the strategy in an online environment.

事務局
原 隆幸